投資信託の手数料の種類と注意点

手数料のイメージ

投資信託(ファンド)を売買するとき、また保有しているあいだには手数料がかかります。ここでは、具体的にどのような手数料が必要なのかを説明します。

購入時にかかる手数料

投信を購入するときには「販売手数料(買付手数料)」がかかります。これは販売会社(証券会社や銀行)に支払うもので、買付金額から差し引かれます。たとえば販売手数料が3%のファンドに100万円投資をした場合、実質的に買えるのは97万円ということです。

だいたいのファンドで1~3%(プラス税金)ほどに設定されており、同じファンドでも販売窓口(証券会社や銀行)によって違う場合があります。販売手数料が無料であるファンドを「ノーロード投信」と呼びます。ノーロード投信はインデックスファンドに多い印象があります。

保有中にかかる手数料

投信は保有中にも手数料がかかります。といっても新たな費用が発生するわけではなく、最初に購入した金額から差し引かれていきます。具体的には、ファンドを購入すると、自分が投資したお金は、そのファンドの「信託財産」として運用されることになり、その信託財産から手数料が引かれます。

信託報酬

信託報酬は、投信の運用管理にかかるコストです。運用会社(委託会社)、信託銀行(管理会社)、販売会社に支払われます。基本的に年率で定められており、毎日、1日あたりに割られた金額が信託財産から差し引かれます。

たとえば信託財産が1億円で信託報酬が2%のファンドの場合、1日あたり約5,480円(200万円÷365日)が、信託財産から差し引かれます。ちなみに、投信の価格である「基準価額」は信託財産をもとに計算されるもので、すでに信託報酬分が差し引かれた数値をもとに算出されます。つまり、毎日見ている基準価額は、信託報酬が差し引かれた後の数値ということです。

信託報酬は投信を保有するかぎり毎日かかるものであり、投信にかかるコストの中で最大のものです。購入時や売却時にかかる手数料は1回かぎりのものですが、信託報酬は継続的にかかるものです。非常にインパクトが大きく、運用資産に対して大きな影響を与えるものなので注意が必要です。

監査費用

投信には法律で定められた年1回の「監査」があり、信託財産から差し引かれて、監査法人や公認会計士に支払われます。それほど大きくなく、また法律で決められた必要なコストなので、割り切って考えるべきものです。

上記の信託報酬にあらかじめ含んでいるファンド、信託報酬と同じように一定率で毎日、信託財産から差し引いているファンドなどそれぞれで違いがあるので、購入時にきちんと目論見書を読みこむようにしましょう。

売却時にかかる手数料

売却時にかかる手数料には「解約手数料(売却手数料)」「信託財産留保額」があります。投信というのは基本的に長期投資が前提であり、不特定多数の保有者が存在するために、売却時にはそれにのっとった形でコストがかかる仕組みになっています。

解約手数料

投信を売却するときにかかる手数料です。売るときに、その金額に応じて支払います。個人的には1%くらいを目途と感じていますが、もちろんそれよりも高いファンド、低いファンドがあると思います。

信託財産留保額

信託財産留保額は厳密には手数料とは違います。売却時に、信託財産に残してくる(置いてくる)金額であり、証券会社や運用会社などに支払われる手数料ではありません。

解約時、それに伴ってファンド自体が保有資産の売却をする必要が発生する可能性があり、そのときにかかる売却手数料などを、他のファンド保有者ではなく解約者が負担するというものです。だいたいのファンドが低く設定しており、投資パフォーマンスへの影響は小さいものです。

目に見えにくいコスト

投信の手数料としては上記が一般的なものですが、そのほかに「目に見えにくいコスト」があります。これは投信自体が、組入れ資産(株式や債券、他ファンド)の売買をおこなう際に必要な売買手数料や為替手数料などのコストで、ひんぱんに売買を繰り返すファンドほどこのコストが大きくなります。

日々の基準価額の中に埋もれてしまう(差し引かれた状態になっている)ので、投資家の目に見えにくい構造になっています。運用報告書で「財産維持手数料」「売買委託手数料」などのように記載されていることがあると思いますが、注意が必要です。

※ 記事中の手数料には税率を含んでいません。2014年4月現在、8%の消費税がかかります。

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